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住所の正式名称を知りたい!どのように検索すれば分かる?

2019.11.7

住所を正式名称で書くことはできますか。

普段の生活で手紙やアンケート用紙を書く際には、番地などの数字部分をハイフンで省略しているという方も多いのではないでしょうか。

しかし、住所を正確に書かなくてはならない場面も幾度となくあるはずです。

いざというときに慌てないために、この機会に知っておいても良いかもしれません。

この記事では、住所の正式名称を知るための検索方法や、住所の正しい書き方についてお話しします。

住所の正しい書き方は土地や地域によって違う!

普段、自宅の住所を書くときに正式名称で正しく書いているという方は意外に少ないのではないでしょうか。

「〇〇市〇〇町1-2-3」などとハイフンで省略した場合でも、郵便物や宅急便は問題なく届くことが多いため特に気にかけないかもしれません。

しかし、就職活動で使う履歴書や勤め先の提出書類、不動産関係、パスポートの申請など、正式名称で住所を書かなければならない場面もあります。

そのような場面で、正しい住所を書くことはできますか。

一般的に、住所は「〇〇市〇〇町1丁目2番地3号」というように、丁目、番地、号で表記することが多いのですが、その土地や地域によって独特の表記をしていることもあるため一概には言えません。

例えば、「1丁目2番地の3」というように番地のあとにひらがなの「の」が入る場合や、「一丁目二番地3」と漢数字が混ざる場合、住所に「字(あざ)」が使われる場合などさまざまです。

では、お住まいの地域では、どのような住所表記がされているのでしょうか。

次項では、住所の正式名称を検索する方法をご紹介します。

住所の正式名称を正確かつ確実に検索する方法

この項では、住所の正式名称を検索する方法についてお話しします。

最も確実かつ正確に知るには、「住民票」を確認することです。

正式な住所を書かなければならない場面で「住民票通りの住所で」と言われることもあるように、住民票に記載されている住所は正確なものだと言えます。

住民票を取得するには手数料は掛かりますが、役所の窓口で申請すればすぐに発行してもらえます。

また、忙しくて役所になかなか足を運べないという方は、郵送申請や電子申請を利用すると良いでしょう。

さらに、最近ではコンビニエンスストアに設置されている端末からも、住民票の発行ができる自治体が増えています。

年末年始はシステムが止まるものの、平日土日問わず6時30分から23時まで対応しているのでとても便利ですね。

発行手数料も役所の窓口の半額や70%ほどと安く設定している役所もあります。

ただし、コンビニエンスストアでの発行にはマイナンバーカードが必要になるので忘れずに持参しましょう。

住民票以外でも住所の正式名称を検索できる!

公的な役所で取り扱う書類には、必ず正式名称で住所が書かれています。

また、住民票以外でも印鑑証明書や所有地の登記簿、戸籍の附票などで確認することができます。

そのほかにも、お金や手間をかけずに検索できる方法がありますのでお伝えします。

それは、役所から届く封書です。

通常、役所からの封書は、住民票に記載されている住所に基づいて送付されています。

もし、税金の支払いや手当てに関する封書など、役所から届いたなにかしらの封書が自宅に残っていたら、住民票などを取得しなくてもその場で確認することができます。

正式な住所を記載しなくてはならない場面はいつ出てくるか分からないので、この機会にぜひ確認をしてみてはいかがでしょうか。

ネットマップでは正式名称は分からないことも!正しい住所の書き方

これまでにもお伝えしたきたように、住所の正式名称は公的な役所で取り扱う書類で確認することができます。

インターネットの地図で住所の検索はできますが、「丁目、番地、号」がハイフンで略されていたりすることもあるので注意が必要です。

また、正式名称で住所を書く機会は意外と多くあります。

就職活動、結婚、土地の入手、海外旅行など、あらゆる場面で困らないよう、正しい住所の書き方を知っておきましょう。

そして、正式名称で住所を書く書類は、どれも大切なときに使われるはずですので、正確・丁寧に書くことは大前提です。

それでは、正しく住所を書くうえで気を付けたい3つのポイントをご紹介します。

①都道府県から書く

基本的に、都道府県は省略しない方が好ましいです。

「広島県広島市」といった場合でも、都道府県名は略さないほうが良いでしょう。

②番地はハイフンではなく正しい表記で書く

特に数字の表記には注意が必要です。

番地などの数字には漢数字または算用数字どちらが使われていますか。

漢数字と算用数字が混ざっている場合もあるので、間違いのないようにしましょう。

③建物名も正しく書く

集合住宅にお住まいの場合、住民票などに書かれている住所にアパート名やマンション名が含まれていますか。

例え建物名が長い場合でも正式名称を正しく書きましょう。

住所が長くなってしまう場合には、二行になっても問題ありません。

あくまでも、記載されている内容を自己判断で変えることなく正しく書くことが大切です。

郵便番号を忘れたら郵便番号検索を!

住所の正しい書き方が分かったところで、次は、郵便番号についてお話しします。

正式名称で住所を書いても、大事な書類に郵便番号を忘れてしまっては元も子もありません。

引っ越したばかりで郵便番号が覚えられていないなどといった場合には、インターネットで「郵便番号検索」と入力して検索してみてください。

日本郵政のページから、住所を入力すると正確な郵便番号を知ることができます。

数字は、横書きでも縦書きでも漢数字「一二三四五」を使わず算用数字「12345」で書きます。

「〒」マークがあれば、それに続けて「〇〇〇-〇〇〇〇」と書きます。

もし、郵便番号枠がないときには、「〇〇〇-〇〇〇〇」というように番号のみをハイフンで繋いで書くことで問題ありません。

余談にはなりますが、「〒」マークを書いてしまうと機械が郵便番号を読み取れず、郵便局員の方の手間が増えるとも言われています。

自宅ではない住所の検索方法

これまで、正式名称の住所の検索方法と正しい書き方についてお話ししてきました。

自宅であることが前提のお話しでしたが、自宅以外の住所を調べたいときにはどうすれば良いのでしょうか。

取引先や就職活動の企業などに郵便物を送る場合にも、できれば正式名称で住所を記載することが望ましいです。

通常、企業であればホームページを確認すれば正式名称で住所が記載されていることが多いです。

ホームページがない場合には、省略した住所で検索をすると企業名と住所が検索結果に上がってくる場合もあります。

また、場所が分かっている場合にはマップで建物を検索して住所を知る方法や、電話番号で検索する方法もあります。

ただし、その住所が正式名称であるとは限らないので、念には念を置いて調べたい場合には、直接電話をして問い合わせるのも手段のひとつです。

この機会に正式名称で住所を知ろう!

普段の生活の中では省略した住所しか把握していなくても困ることはないかもしれませんが、住所の正式名称を知っていて損はありません。

しかし、いざという時のためにこの機会に把握しておくのも良い機会かもしれません。

コンビニエンスストアで確認することができますので、急な対応のときでもあわてずに活用してみましょう。

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